友笑会の交流掲示板



カテゴリ:[ 趣味 ]


94件の内、新着の記事から10件ずつ表示します。


[98] 日露戦争で勝利した苦難の戦情を知って欲しい!

投稿者: Kurt Meeks 投稿日:2017年 8月14日(月)20時05分33秒 EAOcf-01p213.ppp15.odn.ne.jp  通報   返信・引用   編集済

日露戦争とは、1904年(明治37年)2月8日 - 1905年(明治38年)9月5日)は、大日本帝国とロシア帝国との間で朝鮮半島とロシア主権下の満洲南部と、日本海を主戦場として発生した戦争である。
日露戦争は、「有色人種が白色人種に勝利した、人類史上はじめての近代戦争」だったのです。
さかのぼる事、1894年日清戦争に勝利した日本は遼東半島を譲りうけました。その後ロシアはドイツとフランスを誘って日本に「遼東半島を清に返せ!」と言ってきました。日本もこの四国の主張に従い遼東半島を清に返却しました。処がロシアは遼東半島に居座り、更にロシア領土を南下侵略を続けていきました。先行きロシアは日本占領を狙って太平洋に出たいとの思惑がみえました。
「座して死すより、戦って死す方が大和魂」の明治天皇の決意から、軍備増強を図り10年の歳月を経て日露戦争に突入した。他国の誰もが日本敗北を予測していたが、結果は大勝利となった。
① https://www.youtube.com/watch?v=g9HjkQyihKE
② http://www.at-douga.com/?p=12112
③ https://www.youtube.com/watch?v=fHkSgiTpLVk




[97] アメリカ政府が緊急重大発表! 日本核武装解禁か?

投稿者: 世界時事チャンネル 投稿日:2017年 8月13日(日)22時54分49秒 EAOcf-01p213.ppp15.odn.ne.jp  通報   返信・引用

日本では「非核」であることは当然として受け止められているが、世界から見ると、日本ほどの技術力と経済力があって「非核」なのはドイツと日本、イタリア(ともに第二次世界大戦の敗戦国)だけだ。
すでに日本が核武装していることは紛れもない事実であるし、中国や北朝鮮が核武装していても、アメリカの後ろ盾があればなかなか核攻撃は難しい。現実に中国軍が通常兵器で尖閣諸島から、沖縄、本土へと侵攻してきた場合、アメリカ軍は空軍は出撃すると考えられるが、海兵隊や陸軍を出して日本を守るかどうかは不明である。
https://www.youtube.com/watch?v=8YJky5ROW0g



[96] みずほ銀行の経営事情がやばい!

投稿者: SAMURAI鬼 投稿日:2017年 8月13日(日)21時56分49秒 EAOcf-01p213.ppp15.odn.ne.jp  通報   返信・引用   編集済

韓国は新興国ですが、デフォルトを繰り返しているため、投資先としての信用力に欠けています。投資家の立場になって考えれば、大事な投資資金を国の混乱により、失いたくないと考えるのは自然ですね。
韓国は救済策としての日韓通貨スワップ実行を要求をしていましたが、先の慰安婦問題終息済みであった事案が反故されたことに日本は憤慨、日韓スワップ協定を破棄する方向で進んでいます。韓国SW要求額:約5兆円
この日韓スワップ協定が破棄されれば、韓国の経済が破綻します。
もし韓国が破綻しますと、韓国への大口貸付銀行である「みずほファイナンシャル銀行」経営に大きなダメージが発生します。更に、最近孫氏のソフトバンクの経営状態も芳しくなく、後ろ盾銀行「同行・みずほFB」が関与しており、問題が現実化すれば、当然「みずほファイナンシャル銀行」株価への影響は必至です。
① https://www.youtube.com/watch?v=e7GCWj2fyjo
② https://www.youtube.com/watch?v=8kqr4nKb9SU
③ https://www.youtube.com/watch?v=KUsNDvD_SQY
④ https://www.youtube.com/watch?v=DmRNZfj_cw4
⑤ https://www.youtube.com/watch?v=UkBpQ5Ju6rw



[95] NASAが永く隠してきた宇宙の秘密を公開し始めた!

投稿者: 世界情報ニュース 投稿日:2017年 8月12日(土)23時50分50秒 EAOcf-01p213.ppp15.odn.ne.jp  通報   返信・引用   編集済

NASA(米国航空宇宙局)による機密保持に離反し、エリア51の宇宙人とUFOの存在を徐々に暴露! 世界的な科学者ボイド・ブッシュマンが余命の死直前に、証拠写真や体験を踏まえた事実を公開!
エリア51とは、米ネバダ州南部グルーム・レイク空軍基地内の広大な地下施設の名称。米政府が隠している秘密エリアである。
① https://www.youtube.com/watch?v=j3m76yu8kOs
② https://www.youtube.com/watch?v=ilCGnNPGZU4
◆UFO - OVNI 余命わずかの元CIA職員が語るエリア51と宇宙人。
① https://www.youtube.com/watch?v=tJqTsKZI9zU
② https://www.youtube.com/watch?v=p14IP_GtnOM
◆エリア51で撮影された「宇宙人インタビュー映像」が流出 驚きの真実を語り出す。真偽巡りネット上で大論争!
① https://www.youtube.com/watch?v=keOL7KYzcC8
② https://www.youtube.com/watch?v=Mgu08DUNoV0
③ https://www.youtube.com/watch?v=Mq6Ku2siI4w
◆南極大陸の謎!南極の氷の地底から検出された「直径480キロの重力以上の存在」グーグルアースが「氷山に擬態したUFO船」を発見!地底世界との関係は?・・・南極問題はこれから解明へ。(2017.08.10)
① https://www.youtube.com/watch?v=b9uxDToHUbE
② https://www.youtube.com/watch?v=Mn0Xl4fbERc
③あるある極秘プロジェクトの証言!(前編)<AHREF="http://6826.teacup.com/yuusyoukai/bbs?M=JU&JUR=https%3A%2F%2Fwww.youtube.com%2Fwatch%3Fv%3DOUSizhYkb78">https://www.youtube.com/watch?v=OUSizhYkb78
(後編) https://www.youtube.com/watch?v=v0hrxhJm0CI
※NASA米国航空宇宙局 :National Aeronautics and Space Administration の略。



[94] 偏向放送を続けるマスゴミに手痛い鉄槌を!。

投稿者: 世界時事チャンネル 投稿日:2017年 8月 7日(月)23時38分19秒 EAOcf-02p125.ppp15.odn.ne.jp  通報   返信・引用   編集済

【坂東忠信】偏向テレビが恐れるスポンサーの意思矯正!反日マスコミが涙目になる秘策を暴露!NHKもテレ朝もTBSも大発狂。 マスゴミ連に対しコマーシャルスポンサー側に提案する内容。この方法に徹すればマスゴミは正しい報道に向かうと期待!。その手法???。
  https://www.youtube.com/watch?v=ihE_TqzFbAU
坂東忠信氏のプロフィール: 宮城県出身。警視庁に入庁し、交番勤務員、機動隊員を経て北京語通訳捜査官に。警視庁本部、新宿、池袋署などで中国人犯罪者や参考人を扱う。平成15年、勤続18年で退職。その後も地方司法通訳、作家として活動。
 



[93] 北朝鮮は日本の陸軍人が作った ?

投稿者: 世界時事チャンネル 投稿日:2017年 8月 7日(月)22時55分55秒 EAOcf-02p125.ppp15.odn.ne.jp  通報   返信・引用   編集済

旧日本軍は第2次世界大戦開戦直前の1938年、欧米の列強相手に情報戦での立ち遅れが目立ってきたため、陸軍中野学校の前身となる「後方勤務要員養成所」を東京・九段に極秘に設置した。軍内部でさえも、その存在は伏せられた。「陸軍中野学校令」制定により、翌1939年に郊外の中野に校舎を移転。そこで本格的に人材育成を始めたことから「中野学校」と呼ばれた。
 外国政府や軍の動静を探る秘密情報要員を養成するため、諜報(ちょうほう)や防諜の訓練を行ったほか、戦局の悪化に伴い、敵地でゲリラ戦を続けるための指導者を育成した。1945年、空襲を避けて群馬県に移転した。敗戦で廃校になるまでの8年間で、約2500人が卒業した。太平洋戦争が終わった後もフィリピンのジャングルに潜み、戦後30年近く経ってから生還した元日本兵の故小野田寛郎(おのだ ひろお)氏も陸軍中野学校の出身者として知られている。
中野学校出身の若き情報員は東大など一流大学出身者が多く、上海や香港、満州(現中国東北部)などで情報収集に奔走。敵味方が入り交じった諜報合戦のなか、敵国の人間をも利用してスパイ網を築こうとした。陸軍の軍人と違い、陸軍中野学校では全員が背広姿で、長髪だった。一般人を装うためだった。
 元公安調査庁調査第二部部長の菅沼光弘氏は7日、筆者の取材に対し、中野学校では「残置諜者(ざんちちょうじゃ)」という情報任務を命じられていたため、小野田氏も上官の命令が下りるまで潜伏していたと話した。
 日本国が敗戦の時期、韓国に残った数名の日本軍人(中野学校出の諜報員)が 金日成 という人物に育てあげ、実親となる 畑中理(日本軍人) が 故金正日を生んだ。故に 故金正日 は日本人の血を受けたことになる。北朝鮮が誕生する過程を以下記録を紹介する。
   https://www.youtube.com/watch?v=2EJGKwed3_E



[92] 消費増税は正解なのか?。

投稿者: WendyNita 投稿日:2017年 8月 5日(土)23時34分5秒 EAOcf-02p125.ppp15.odn.ne.jp  通報   返信・引用   編集済

平成30年(2018年)に2%の消費税増税問題で賛否両論であるが、果たして税収が増えるだろうか?。
前回3%(出来上が8%)増税の末、未だにデフレから脱却できず、景気低迷となっている。
この問題で経済アナリスト「上念司氏」が国会参席で議員に論説した。
 増税決断前に是非視聴ください。
  https://www.youtube.com/watch?v=KiNLE9W0DLk
*上念司氏:経済評論家 1969年(昭和44年)、東京都生まれ。中央大学法学部法律学科卒業。



[89] NHKの受信料はBC-CARDで管理されているのか?。

投稿者: Yahooの知恵袋! 投稿日:2017年 8月 4日(金)14時51分17秒 EAOcf-02p125.ppp15.odn.ne.jp  通報   返信・引用   編集済

先日NHKが来て、「B-CASの方で通信が入っているのでNHKの受信料を払ってください。」と来ましたが支払い拒否はできないのですか?、の問に下記の様なアドバイスが有りました。
■B-Casカードは何か情報を発信することはありませんし、そのカードによってNHKが貴方がTVを受信していることが解るというような機能もありません。
あったらプライバシーの侵害で大問題だし、民間の視聴率調査会社は軒並み潰れます。
なので貴方が登録した情報を元に来訪したのでしょう。
私なら「何の通信がどこにどう入っているんだ?その通信が入っているという通信記録を見せてくれ」とでも言いますね。(笑)
NHK受信料とは、NHKと契約した以降に生じる民事上の契約約款による支払債務であって、法的な義務ではありませんので、契約していない以上は支払義務などありません。
なぜなら「受信料を支払わなければならない」などと定めた法律は日本中どこを探しても存在しないからです。
放送法32条1項には「協会(NHK)の放送を受信することのできる受信設備を設置した者は、協会とその放送の受信についての契約をしなければならない」と定められていますが、あくまでも「契約」を言っているのであって、「受信料を支払わなければならない」などとはどこにも定められていませんね。
契約とは双方が自由意志により合意しなければ成立しません。
貴方が「嫌だ」という契約を誰も強制できません。
契約する気がないのならNHK集金人が来てもお相手する必要もありません。
今のご時世物騒ですから、知らない人間相手にドアを開けるなどしない方がいいでしょう。
ドアを開ける必要もなく、またTVの有無も言う必要もなく、インターフォンもしくはドアチェーン越しに、「契約はしませんのでお帰り下さい、文句あるなら裁判でも何でも受けてたちますよ」でいいのです。
明確に「帰れ」という意思表示後も居座るようなら刑法の不退去罪成立ですので、遠慮なく110番通報、警察に対処してもらいましょう。
普通は「しつこいと警察呼びますよ」とでも言えば退散するでしょう。
放送法32条1項には「協会(NHK)の放送を受信することのできる受信設備を設置した者は、協会とその放送の受信についての契約をしなければならない」と定められていますが、この条項には罰則規定がありませんので契約をしなくても法的な処罰はありませんし、NHKは何もできません。
なぜ罰則がないのかは、「受信料制度に納得がいかない」「NHKの運営や番組制作、その姿勢に納得がいかない」などのNHKに異議を持つ人たちに対して、罰則を設けないことによって「契約をしない」という選択を与える為だそうです。
また、法的な強制力を伴う罰則規定などをつけて契約を法によって強制すればこの条項は憲法違反になりますので、罰則をつけない事によってかろうじて憲法との整合を図ってます。
つまりNHKに何らかの異議がある人は、NHKと受信契約をしなくてもいい自由が与えられているという事です。
これは何も私の勝手な解釈ではなく、過去に旧郵政省(現総務省)政務次官や事務次官、当時のNHK会長自身が国会で同趣の事を答弁していますし、先の受信料督促裁判の際の東京地裁の判決文の中でも同趣の事が述べられています。

  B-Casカードは何か情報を発信することはありませんし、そのカードによってNHKが貴方がTVを受信していることが解るというような機能もありません。
あったらプライバシーの侵害で大問題だし、民間の視聴率調査会社は軒並み潰れます。
なので貴方が登録した情報を元に来訪したのでしょう。
私なら「何の通信がどこにどう入っているんだ?その通信が入っているという通信記録を見せてくれ」とでも言いますね。(笑)

NHK受信料とは、NHKと契約した以降に生じる民事上の契約約款による支払債務であって、法的な義務ではありませんので、契約していない以上は支払義務などありません。
なぜなら「受信料を支払わなければならない」などと定めた法律は日本中どこを探しても存在しないからです。

放送法32条1項には「協会(NHK)の放送を受信することのできる受信設備を設置した者は、協会とその放送の受信についての契約をしなければならない」と定められていますが、あくまでも「契約」を言っているのであって、「受信料を支払わなければならない」などとはどこにも定められていませんね。
契約とは双方が自由意志により合意しなければ成立しません。
貴方が「嫌だ」という契約を誰も強制できません。
契約する気がないのならNHK集金人が来てもお相手する必要もありません。
今のご時世物騒ですから、知らない人間相手にドアを開けるなどしない方がいいでしょう。
ドアを開ける必要もなく、またTVの有無も言う必要もなく、インターフォンもしくはドアチェーン越しに、「契約はしませんのでお帰り下さい、文句あるなら裁判でも何でも受けてたちますよ」でいいのです。
明確に「帰れ」という意思表示後も居座るようなら刑法の不退去罪成立ですので、遠慮なく110番通報、警察に対処してもらいましょう。
普通は「しつこいと警察呼びますよ」とでも言えば退散するでしょう。

放送法32条1項には「協会(NHK)の放送を受信することのできる受信設備を設置した者は、協会とその放送の受信についての契約をしなければならない」と定められていますが、この条項には罰則規定がありませんので契約をしなくても法的な処罰はありませんし、NHKは何もできません。
なぜ罰則がないのかは、「受信料制度に納得がいかない」「NHKの運営や番組制作、その姿勢に納得がいかない」などのNHKに異議を持つ人たちに対して、罰則を設けないことによって「契約をしない」という選択を与える為だそうです。
また、法的な強制力を伴う罰則規定などをつけて契約を法によって強制すればこの条項は憲法違反になりますので、罰則をつけない事によってかろうじて憲法との整合を図ってます。
つまりNHKに何らかの異議がある人は、NHKと受信契約をしなくてもいい自由が与えられているという事です。
これは何も私の勝手な解釈ではなく、過去に旧郵政省(現総務省)政務次官や事務次官、当時のNHK会長自身が国会で同趣の事を答弁していますし、先の受信料督促裁判の際の東京地裁の判決文の中でも同趣の事が述べられています。

B-Casカードは何か情報を発信することはありませんし、そのカードによってNHKが貴方がTVを受信していることが解るというような機能もありません。
あったらプライバシーの侵害で大問題だし、民間の視聴率調査会社は軒並み潰れます。
なので貴方が登録した情報を元に来訪したのでしょう。
私なら「何の通信がどこにどう入っているんだ?その通信が入っているという通信記録を見せてくれ」とでも言いますね。(笑)

NHK受信料とは、NHKと契約した以降に生じる民事上の契約約款による支払債務であって、法的な義務ではありませんので、契約していない以上は支払義務などありません。
なぜなら「受信料を支払わなければならない」などと定めた法律は日本中どこを探しても存在しないからです。

放送法32条1項には「協会(NHK)の放送を受信することのできる受信設備を設置した者は、協会とその放送の受信についての契約をしなければならない」と定められていますが、あくまでも「契約」を言っているのであって、「受信料を支払わなければならない」などとはどこにも定められていませんね。
契約とは双方が自由意志により合意しなければ成立しません。
貴方が「嫌だ」という契約を誰も強制できません。
契約する気がないのならNHK集金人が来てもお相手する必要もありません。
今のご時世物騒ですから、知らない人間相手にドアを開けるなどしない方がいいでしょう。
ドアを開ける必要もなく、またTVの有無も言う必要もなく、インターフォンもしくはドアチェーン越しに、「契約はしませんのでお帰り下さい、文句あるなら裁判でも何でも受けてたちますよ」でいいのです。
明確に「帰れ」という意思表示後も居座るようなら刑法の不退去罪成立ですので、遠慮なく110番通報、警察に対処してもらいましょう。
普通は「しつこいと警察呼びますよ」とでも言えば退散するでしょう。

放送法32条1項には「協会(NHK)の放送を受信することのできる受信設備を設置した者は、協会とその放送の受信についての契約をしなければならない」と定められていますが、この条項には罰則規定がありませんので契約をしなくても法的な処罰はありませんし、NHKは何もできません。
なぜ罰則がないのかは、「受信料制度に納得がいかない」「NHKの運営や番組制作、その姿勢に納得がいかない」などのNHKに異議を持つ人たちに対して、罰則を設けないことによって「契約をしない」という選択を与える為だそうです。
また、法的な強制力を伴う罰則規定などをつけて契約を法によって強制すればこの条項は憲法違反になりますので、罰則をつけない事によってかろうじて憲法との整合を図ってます。
つまりNHKに何らかの異議がある人は、NHKと受信契約をしなくてもいい自由が与えられているという事です。
これは何も私の勝手な解釈ではなく、過去に旧郵政省(現総務省)政務次官や事務次官、当時のNHK会長自身が国会で同趣の事を答弁していますし、先の受信料督促裁判の際の東京地裁の判決文の中でも同趣の事が述べられています。

■NHK受信料の簡単な断り方!覚えておいて損はない法律的にもOKな正しい断り方とは…!
 参考にしてください:https://www.youtube.com/watch?v=zvfUcSwfntg



[88] NHKの公共性放送に疑い、受信料廃止へ!

投稿者: ネットチャンネル 2017.08.03 投稿日:2017年 8月 3日(木)23時40分25秒 EAOcf-02p125.ppp15.odn.ne.jp  通報   返信・引用   編集済

NHKの元職員(立花孝志氏)がヤバすぎる内部事情を暴露し凄絶な内容を紹介。
今回の加計学園問題でNHKの捏造、歪曲報道でNHKの実態が露見した。一般市民は半強制的な受信料徴収にNOを突き付けた。本来は中立公正な報道が義務付けられている筈の報送が(TBS放送のような捏造報道)まったくお粗末な会社になり下がったのは許せない。
是非暴露された実態を視聴ください。
 https://www.youtube.com/watch?v=9mNiNNgIr0k
◆NHKによる受信料の強制的徴収問題が国会で論議された。
 https://www.youtube.com/watch?v=06JCefS8bgE

◆NHK受信料廃止の方向へ!!!!⇒安倍政権、NHKの公共放送取り消しを検討 !
 NHKの公共性放送に疑問が生じ、市民からも不要論が続出し安倍支持は間違いない。
  https://www.youtube.com/watch?v=0DJfTYYDNP8

・・・これで安倍政権支持率はUP間違いなし・・・・



[87] 「加計問題」安倍首相を含めた国会中継、自民党小野寺議員質疑!

投稿者: 政経ワロス 2017.07.23 投稿日:2017年 7月25日(火)16時37分46秒 EAOcf-01p213.ppp15.odn.ne.jp  通報   返信・引用   編集済

民進党を中心にした野党勢力、そして安倍政権打倒をおそらく目的にしているマスコミの一部が、なりふり構わぬ「猛攻」を展開している。共謀罪法案とも俗称されている「テロ等準備罪法案」の衆院通過を控えてのことなのか。もちろん政権批判がまっとうな理由によるものならば、むしろ公正な政治を進展させるために必要な条件だろう。だが、最近明らかになった事例をみれば、むしろ日本の政治そのものを壊しかねない危惧を抱くものだ。
典型的な事例が「加計(かけ)学園問題」といわれるものだ。先に書いておくが、これは「加計学園が生み出した問題」という意味ではない。まったく落ち度のない学校法人加計学園と愛媛県今治市のそれぞれの関係者や市民、そしてこの件に関して安倍首相を政争の手段として「生贄(いけにえ)」にしている民進党、そして朝日新聞の「共謀」のことを指して言っている。もっとも、この「共謀」には法律の適用はない。われわれが全力で批判する代物であるにすぎない。

去る7月23日国会中継を掲載しました、1時間にわたる熱弁聴取は皆さんは どのように受け取られましたか?。https://www.youtube.com/watch?v=gG2G1XL_v50


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